当社・Faber Company（ファベルカンパニー）では、マーケティング・SEOに関わる担当者を対象に、「AI×SEO（通称：AI検索・LLMO・AIO・GEO）」をテーマとしたアンケート調査を実施しました。
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AI検索への関心が高まる一方、企業のGEO（LLMO／AIO）対策はどこまで進んでいるのでしょうか。GEO対策の取り組み状況や予算、推進体制、効果測定、課題などを質問しています。ここでは、企業のGEO対策の現在地がわかる調査結果の一部を紹介します。
【調査概要】
2026年6月3日～7月7日
【回答者属性】
AI検索対策の呼称は、まだ統一されていない
AI検索対策の呼称について尋ねたところ、「特に統一されていない」が49％で最多となりました。AIO、LLMO、GEOなど、さまざまな呼び方が並んでおり、「結局どれで呼ぶのが正解？」と迷っている企業も多いようです。
これは市場がまだ発展途中にある証拠ともいえます。大切なのは呼び方そのものよりも、社内で「何を対象にした取り組みなのか」をそろえておくこと。SEO、PR、コンテンツ制作の関係者が同じ前提で話せるよう、まずは自社なりの共通言語を決めるところから始めるとよさそうです。
GEOは「SEOの延長」と捉える回答が過半数
GEOをどのように捉えているか尋ねたところ、「SEOの延長線上だと思う」が51％で最多となりました。さらに「SEO＋PRの融合に近い」も20％あり、まったく別の新施策というより、これまでの取り組みを広げたものとして理解されているようです。
GEOという新しい名前が付いていますが、土台にあるのは検索意図の理解や質の高いコンテンツ、外部からの評価、ブランド認知など、SEOでも大切にされてきた要素です。ただし、AIが複数の情報を集めて回答を組み立てるため、Webサイト内のSEOだけで完結しないのが難しいところ。PRや広報も含め、Webの外まで少し視野を広げる必要がありそうです。
本格実施は1割、試験実施・情報収集が中心
GEO（LLMO／AIO）対策の取り組み状況を尋ねたところ、「すでに本格的に実施している」は10.1％にとどまりました。一方、「一部試験的に実施している」が35％、「情報収集段階」が26％となり、多くの企業がまだ検証や準備を進めている段階にあります。
業種別に見ると、BtoB企業とBtoB・BtoCの両方を行う企業では、本格実施がいずれも12％でした。特にBtoB・BtoCの両方を行う企業は「一部試験的に実施」が41％と高く、まず試してみる動きが比較的進んでいます。一方、BtoC企業は「情報収集段階」が33％、「未着手」が24％で、慎重に様子を見ている企業が多いことが分かります。
企業規模別では、規模が大きいほど本格実施が進んでいる、という単純な傾向は見られませんでした。1,000名以上の企業でも本格実施は7％にとどまり、試験実施や情報収集が中心です。一方、1〜49名では本格実施が14％となっており、意思決定の早い一部の企業が先行している可能性もあります。
ただし、企業規模によって回答数に差があるため、数値の比較には注意が必要です。全体としては、会社の大きさにかかわらず、多くの企業が「まず試す」「まず調べる」という段階にいると考えるのがよさそうです。
効果測定はツール活用と未計測が併存
GEO（LLMO／AIO）の効果測定について尋ねたところ、海外ツールの利用が35.2％、国産ツールが33.0％と上位に。一方で、「特に計測していない」も29.7％あり、どう測るかをまだ決めきれていない企業も少なくないようです。
GEOは、検索順位のように一つの数字だけを追えばよいわけではありません。使うAIサービスやプロンプトによって回答が変わるため、すべてを完璧に把握しようとすると、なかなか大変です。
まずは、自社にとって重要なテーマと代表的なプロンプトを決め、引用・参照の有無やAI検索経由の流入を定期的に確認するところから始めるのが現実的です。測れる範囲を少しずつ広げながら、自社なりの評価方法を作っていくとよいでしょう。
重視指標は「引用」と「AI検索経由流入」が同率トップ
GEO（LLMO／AIO）対策で重視している指標を尋ねたところ、「AI検索での引用数・引用率」と「AI検索経由の流入数」が、いずれも52.7％で最多となりました。AIの回答内で取り上げられることと、そこから実際にサイトへ訪れてもらうことの両方を重視する企業が多いようです。
一方、「特に定めていない」も29.7％あり、KPIをどう設計すればよいか迷っている企業も少なくありません。
GEOの成果は、引用や言及、AI検索経由の流入だけでなく、ブランド検索やサイト内での行動なども組み合わせて見る必要があります。ただし、最初から多くの指標を追うのは大変です。まずは「自社や商品がAIに正しく認識されているか」「重要なテーマで引用されているか」といった中間指標から確認し、徐々に成果とのつながりを見ていくとよいでしょう。
不安は「正解のなさ」「測定困難」「社内理解」に集中
「AI検索時代に対して感じていること」を自由に回答してもらったところ、GEOはSEOだけでなく、PRやブランド、情報設計まで関わる取り組みになっていくという前向きな意見が寄せられました。
一方で目立ったのが、「何が正解なのか分からない」「効果をどう測ればよいのか分からない」「社内の理解を得にくい」といった戸惑いです。変化が速く、明確な成功パターンがまだ見えない中で、どこまで取り組むべきか判断に迷う担当者の姿がうかがえます。
以下では、現場から寄せられた声の一部を紹介します。
- AI Overview対策はSEOの延長、AI検索対策はブランディングや広報の延長と捉えている。従来のSEO知識だけでは対応しきれない
- AI Overviewによって検索の利便性は向上した一方、ECサイトへ直接訪問する機会が減り、企業側は施策を打ちにくくなると感じる
- 従来のSEOコンテンツをどこまで残すべきか判断が難しい。特にロングテールの情報はAIで代替されやすいが、サイトからなくしてよいか迷う
- GEOは昔のSEOのようなハックではなく、口コミや広報に近い地道な取り組みだと感じる。誠実な情報発信を続けることが重要で、AIはその支援に活用できる
- GEOのモニタリング方法や施策の優先順位が定まらない。計測指標も各社で異なり、予算を確保できるほどの確信が持てない
AI検索時代に向けて、今できることから
今回の調査から、GEO（LLMO／AIO）の重要性は広く認識され始めている一方、呼称や定義、効果測定、予算、社内体制はまだ整備の途中であることが分かりました。多くの企業がSEOの延長として取り組みを始めつつ、PRやブランド、情報構造まで含めた広いテーマとして捉え直そうとしています。
まずは、AIから自社や商品がどのように認識されているかを確認することが第一歩です。そのうえで、一次情報の充実や構造化データ、FAQ、AIが比較/要約しやすい情報整理など、できることから少しずつ進めていきましょう。
あわせて、引用・参照の状況やAI検索経由の流入、ブランド名での指名検索数などを定期的に確認することで、自社なりの評価方法も見えてきます。本調査が、GEO対策について社内で話し合い、次の一手を考えるきっかけになれば幸いです。
本記事では、調査結果の一部のみを掲載しています。
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