SEO対策にかかる費用は、施策の種類や委託形態によって大きく異なります。サイト設計、コンテンツ制作、内部施策、外部施策、コンサルティングなど施策ごとの相場を把握することが、ムダのない予算設計の第一歩。本記事では、主要な施策と、その費用相場、概要をくわしく解説します。

さらに、SEO対策サービスを選ぶ際の注意点や、費用対効果の具体的な事例についても詳しく紹介します。SEO対策の費用対効果を高めたい方は、ぜひ最後までご覧ください。

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SEO対策サービスとは

SEO対策サービスとは、自社サイトが検索エンジンの検索結果で上位表示されることを目的として提供されるサービスです。

効果的なSEO施策を実施するには、検索エンジンの仕組みやアルゴリズムに関する専門知識が必要です。また、SEOは一度だけ行えばよいというものではなく、継続的な分析や改善が求められます。そのため、自社内で十分なリソースやノウハウを確保することが難しく、多くの企業が専門業者への外注を選んでいます。

SEO対策サービスを専門業者に依頼することで、以下のようなメリットを得られます。

• 最新の検索アルゴリズムに沿った施策を迅速に取り入れられる
• 第三者視点でサイトの課題を正確に分析できる
• 社内リソースを本業に集中できる
• 他社事例のノウハウを活用して効果を高められる

SEO対策サービスには多様な施策があるため、自社の目的や課題に適したサービスを選択することが重要です。

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SEO対策の種類と、それぞれの費用相場

ここでは、SEO対策の種類と、費用相場を解説します。

• サイト設計施策（10〜100万円以上）
• コンテンツ施策（コンテンツSEO）（5〜10万円/記事）
• 内部SEO施策（50万円～/回 ※サイト規模による）
• 外部SEO施策（数万〜/月）
• SEO総合コンサルティング

それぞれの施策について、詳しく解説しましょう。

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サイト設計施策（10〜100万円以上）

サイト設計施策とは、SEOの視点からWebサイト全体の構造を見直し、検索エンジンとユーザーの両方にとって最適な形に整える取り組みです。具体的には以下のような施策が含まれます。

• SEOに適したサイト構造の設計・改善
• 内部リンクの整理によるページ間の導線強化
• クローラーが巡回しやすいサイト設計の構築
• ヒートマップやアクセス解析ツールを活用した導線改善の提案（数万〜/月）

費用は、新規サイトをゼロから設計するのか、既存サイトを部分的に改善するのかによって変動します。特に大規模サイトでは設計工数が増えるため、100万円を超えるケースも珍しくありません。

サイト設計は、その後のSEO施策全体の効果を左右する重要な土台となります。中長期的に安定した成果を得るためにも、計画的な設計が求められます。

コンテンツ施策（コンテンツSEO）（5〜10万円/記事）

コンテンツSEOは、ユーザーの検索ニーズに応えるコンテンツを継続的に制作し、検索エンジン経由で集客を図る施策です。記事単位で料金が発生します。内訳は以下の通りです。

SEOコンテンツ記事の制作費用の詳細や相場を知りたい方は、ぜひ「SEOコンテンツ記事の制作費用は？費用対効果や単価、相場感をプロが解説」もご覧ください。

すべての工程を外注するとコストが高くなりますが、構成案の設計やHTML投稿など一部を内製化することで、全体の費用を抑えることが可能です。内製・外注のバランスを見極めて運用することが、費用対効果を高めるポイントとなります。

当社の「ミエルカ（MIERUCA）」は、そうした内製化のためのツールとしてもご活用いただけます。SEOの改善点を洗い出し、競合サイトとの比較、CV向上施策の提案などを「無料サイト診断」にて提供していますので、内製化に興味のある方は、お気軽にご利用ください。

内部SEO施策（50万円～/回 ※サイト規模による）

内部SEO施策とは、Webサイトの内部構造やソースコードを最適化し、検索エンジンから正しく評価されやすい状態に整えるための取り組みです。主な作業内容は以下の通りです。

• タイトルタグ、見出しタグ（Hタグ）などHTMLタグの最適化
• 内部リンク構造の最適化
• パンくずリストやサイト内ナビゲーションの改善
• サイトマップ作成・送信
• 表示速度改善など技術的な調整（ケースによりシステム改修費用が発生）

費用相場はおおよそ50万円前後です。ただし、ポータルサイトやECサイトでは、内部クロール分析や導線再設計、サイト内検索の最適化などが必要になるケースもあります。そのような場合は、サイトの規模や構造によっては100万円を超えることもあります。

なお、現在のSEOでは内部施策だけでは十分な成果を出しにくくなっているため、コンテンツ施策や外部対策との組み合わせが重要です。ただし、検索上位を狙うには一定レベル以上の内部整備が前提条件となるため、後回しにはできない施策です。

外部SEO施策（数万〜/月）

外部リンクをマネジメントし、リンクアーニング（良質な被リンクを獲得すること）していくための施策を外部SEO施策といいます。

費用は月額数万円程度が一般的ですが、支援内容や期間によって変動します。かつては、外部リンクを「購入」するような手法がありました。しかし、Googleのガイドラインでは、リンク購入などの不正な手法は明確に禁止されています。

そのため、現在は、ナチュラルリンク（自然に得られるリンク）の獲得を支援する運用型施策が主流です。具体的な取り組みとしては、以下のようなものがあります。

• 記事の認知を高めるPR活動：
  SNSやプレスリリース、業界関係者への紹介などにより、コンテンツの存在を広く知らせます。
• リンクしやすい導線の整備：
  「シェアボタン」や「リンク歓迎の一言」など、第三者がリンクしやすい環境を整えます。
• リンクされやすいコンテンツの制作：
  専門性や独自性の高い記事（調査データ、業界マップ、用語解説など）を提供し、自然なリンク獲得を促します。

適切な外部施策を継続的に実施することで、長期的なSEO成果の向上につながります。

※関連記事一覧：外部SEO対策

SEO総合コンサルティング（月10〜50万円程度）

SEO総合コンサルティングは、Webサイトの状況や課題に応じて、SEO施策全般をトータルでサポートするサービスです。他の施策（設計・コンテンツ・内部・外部）をまとめて依頼できるセットプラン的な位置づけとなっています。

具体的には以下のような施策を幅広く実施します。

• サイトの現状分析（アクセス解析、競合調査）
• キーワード調査・戦略立案
• コンテンツ企画・制作支援（オプションの場合も）
• ユーザー行動解析とUX改善提案（ヒートマップ分析）
• SEO改善施策の実施支援
• 継続的なモニタリング・レポート作成

月額費用は10～50万円程度が相場です。対応範囲が広がるほど、必要な工数も増加するため、月額費用は高くなる傾向があります。

また、サービス内容やサポート体制は業者ごとに大きく異なるため、契約前に具体的な対応内容を確認しましょう。まずは無料サイト診断の活用が手軽でオススメです。

SEO対策・3つの料金体系

SEO対策サービスには、大きく分けて3つの料金体系があります。

月額固定型

年間契約などSEO施策を委託する契約期間を定め、その期間内は毎月固定で委託費用を支払うタイプです。

契約期間中での目標（KPI）を定め、それに応じて毎月継続した作業が発生する場合や、納品物の数が毎月固定で決まっている場合に多く採用されます。

一括支払い型

コンテンツ制作やサイト改善など、作業内容が明確な場合に多い料金体系です。継続契約ではなく、特定の作業に対して費用をまとめて支払う「スポット依頼」に適しています。

成果報酬型

検索順位が一定以上に達した場合にのみ料金が発生する成果連動型の料金体系です。たとえば「検索順位が10位以内に入っている日数に応じて料金を支払う」など、結果ベースで費用が発生します。

ただし、検索順位は地域や検索時間によって変動するうえ、検索結果に画像や「People also ask」などが表示されることで、たとえオーガニック検索10位であっても2ページ目に表示される場合もあります。このようなケースでは、実際の露出機会が少ないのに料金が発生するリスクもあるため注意が必要です。

成果報酬型のSEO施策は、一時期多くのSEO会社で提供されていましたが、多くの問題があったためほぼ最近では聞かなくなっています。たとえば、何の施策もしていないにもかかわらず対象顧客サイトの検索順位の上下動によって課金するということが横行したからです。成果報酬を謳い、その施策内容の詳細を明かさないSEO会社には注意が必要です。

SEO対策を外部委託する際の7つのポイント

SEOを掲げているWebマーケティング支援企業には、それぞれ得意としている業種や施策があります。適切な外部委託先を見極めるために注意しておきたいポイントは、以下の7つです。

• 1.同業界の実績がある会社を選ぶ
• 2.コンテンツの品質をあらかじめ確認する
• 3.費用だけでは選ばない
• 4.施策の一部を試験的に依頼する
• 5.信頼できる担当者を選ぶ
• 6.外部リンク施策を推奨する会社には注意する
• 7.生成AIへの対応方針を確認する

それぞれ解説します。

1. 同業界の実績がある会社を選ぶ

SEO施策を外部に委託する際は、自社と同じ業界での実績がある会社を選ぶと安心です。業界特有のキーワードの傾向やユーザー行動のパターンを把握しているため、適切な戦略提案やコンテンツ設計が期待できます。また、業界に対する理解が深ければ、打ち合わせや進行時の認識ズレも起きにくく、スムーズに施策を進めやすくなります。

同業界での実績がない企業でも、他業界での豊富な実績や提案内容に納得できるのであれば問題ありません。ただし、業界知識を持つ会社の方が、提案やサポートの精度が高いと考えられるため、初めてSEO施策を外注する方には、同業界の実績がある会社がおすすめです。

2. コンテンツの品質をあらかじめ確認する

コンテンツ制作を委託する場合は、その会社の納品物やサンプルを確認し、コンテンツの品質に問題がないかをあらかじめ確認しましょう。特に、コンテンツSEOは委託費用が安すぎると、コタツ記事（未経験者が執筆する記事）などの品質の低い納品物が提出される可能性があります。

コンテンツの品質を確認するには、過去の納品物やサンプルを参考として見せてもらうほか、テストライティングを実施するといった対策も有効です。

また、委託後に納品された成果物に対してコピーチェック機能を利用し、既存の外部コンテンツを模倣していないかを確認することも忘れないようにしましょう。

3.費用だけでは選ばない

SEOの外注先を選ぶ際に、価格の安さだけで判断するのは非常に危険です。近年は低価格を打ち出す企業も多く見られますが、その多くは作業範囲が限定的であったり、コンテンツの品質に問題があるケースもあります。低品質なコンテンツや施策は、検索エンジンからの評価を下げてしまう恐れがあります。

そのため、外注先を選ぶ際は費用だけでなく、実績や品質、提案内容の妥当性を含めた総合的な視点が欠かせません。

4.施策の一部を試験的に依頼する

どれだけ慎重にサービスを選んでも、実際に依頼してみないとわからない部分もあります。そのため、はじめにキーワード調査や競合分析、記事制作など、小規模な業務からお試しで依頼することをおすすめします。

試験的に依頼することで、以下のような点を具体的に確認できます。

• 担当者の対応スピードや丁寧さ
• 成果物の品質と再現性
• 提案内容の実用性や納得感

そのうえで、継続的に依頼すべきか、長期的なパートナーとして信頼できるかを冷静に見極めることが重要です。

5. 信頼できる担当者を選ぶ

SEO施策を外部委託する際は、サービス内容だけでなく「誰が担当するか」も非常に重要な判断ポイントです。たとえサービス自体が優れていても、担当者の対応次第では、期待する成果が得られない可能性があります。

たとえば、問い合わせへの返答が遅かったり、説明内容が一貫せず何度も変更されたりすると、連携がうまくいかず、施策の進行にも支障が出てしまいます。

SEOは短期で完結する施策ではなく、中長期にわたって継続的に取り組む必要がある分野です。そのため、担当者とのやり取りや進捗確認がスムーズに行えるかどうかは、成果を大きく左右します。

商談や初回打ち合わせの段階から、レスポンスの速さや説明の明確さに注目し、担当者が信頼できるかどうかを慎重に見極めることが重要です。

6. 外部リンク施策を推奨する会社には注意する

SEO施策において外部リンクの購入や自作自演による被リンク施策は、Googleのガイドラインに違反する行為です。このような施策を実施すれば、検索順位の大幅な下落やインデックス削除といった重大なペナルティを受けるリスクがあります。そのため、外部リンクの購入などを安易に提案してくるSEO業者には注意が必要です。

SEO施策では自然なリンクの獲得が重要です。施策内容を確認し、ガイドラインに準拠した自然なリンク獲得を重視しているかどうかをチェックしましょう。

7.生成AIへの対応方針を確認する

近年、ChatGPTなどの生成AIを活用したコンテンツ制作が広がっています。制作会社の中には、生成AIを活用することで制作工数を削減し、スピーディにコンテンツを提供しているところも増えています。

しかし、AIが出力したテキストには事実誤認や文脈のズレ、不正確な表現が含まれることもあるため、人の目によるチェックが不可欠です。

SEO施策を外注する際には、「生成AIを活用しているか」、「活用している場合は、編集者や専門家によるチェックが適切に実施されているか」などを確認しましょう。

SEO対策の費用対効果を測定する方法と具体例

SEO施策は、Web広告のように短期間で成果が出るものではなく、効果が現れるまでに半年〜1年ほどかかるのが一般的です。そのため、SEOにはSEOならではの「中長期的な費用対効果の考え方」が求められます。

本章では、SEO対策の費用対効果をどのように評価すべきか、他施策との違いや具体的な事例を交えて解説します。

SEO施策の費用対効果は「中長期」で考えるべき

SEO施策を評価するうえで重要なのは、「すぐに成果が出るものではない」という特性を理解したうえで、中長期的に効果を見ていく姿勢です。

たとえば、Web広告やダイレクトマーケティングは、配信直後からインプレッションやクリック、コンバージョンなどの成果が可視化され、数週間〜1ヶ月単位で効果測定が可能です。広告はユーザーの目に直接触れ、短期間で反応が得られる施策だからです。

対して、SEOは数日〜数週間で効果が出ることは稀です。コンテンツを公開してから上位表示されるまでにかかる期間は、一般的に少なくとも3〜6ヶ月、場合によっては1年近くかかることもあります。そのため、効果検証も「中長期的な成長」を前提に行う必要があります。
その分、一度上位表示されれば、継続的にアクセスやコンバージョンを獲得できるのがSEOの大きな強みです。SEOの費用対効果を正しく評価するためには、「施策の即効性」ではなく、「一定期間継続した後の安定性とコスト効率」に目を向けることが重要です。

SEO費用対効果の例（常陽銀行様の事例）

今回はSEOの費用対効果の考え方を、ミエルカを運用するFaber Company（ファベルカンパニー）が支援した「常陽銀行」様の事例を用いて紹介します。

今回はコンテンツSEOの記事を1本5万円で3本制作し、この3記事がそれぞれ毎月安定して1,400セッション獲得した場合と仮定します。この場合の 年間で見た費用対効果 はどのようになるかを見ていきましょう。この場合、この3記事の年間で見た費用対効果は以下の通りに算出されます。

コンテンツSEOでは検索行動を起こしたユーザーが自社コンテンツにアクセスするため、自社のコンテンツに関心のあるユーザーを約3円で誘導できているということになります。
また、コンテンツ制作は通常3記事で終わることはなく、公開するコンテンツが増えるほど、1セッションあたりの費用は下がる傾向がある点も特徴のひとつです。

SEO対策の費用を抑える方法

SEO対策は、成果が中長期にわたって続く“資産型”の施策である一方、進め方を誤ると無駄なコストが膨らむ可能性もあります。

ここでは、効果を保ちながらコストを抑えるための具体的な方法を2つ紹介します。

1.サービスを一括で委託する

SEO施策のコストを抑える方法の一つが、複数の業務を1社にまとめて委託することです。

SEO施策では、コンテンツ制作、サイト設計、外部SEO施策等、様々な施策が求められます。これらの施策を別々の業者に委託すると、以下のような問題が想定されます。

• 施策全体の進捗や品質を自社側で都度管理・調整する必要がある
• 業者ごとに進行方法や優先順位が異なり、連携が取りづらい
• 同じ作業が重複する、あるいは抜け漏れが発生するリスクが高まる

このような問題により、コストの増加や品質低下を招く恐れがあるのです。

すべての施策を一社にまとめて委託することで、戦略立案から施策実行、進行管理までを一貫して任せることができます。これにより、施策全体の整合性を確保しやすくなります。また、業者側も全体像を把握した上で対応できるため、判断や対応のスピードが上がり、スムーズな進行が可能です。

結果として、施策全体のムダが削減され、コストパフォーマンスの高いSEO運用を実現できるでしょう。

2.部分的に内製化する

SEO施策の一部を内製化し、自社で対応できる業務と外注すべき業務を明確に切り分けることで、外注コストを抑えることが可能です。内製化にはコスト削減だけでなく、以下のようなメリットもあります。

• PDCAをスピーディに回せるため、施策の実行スピードが向上する
• 社内にSEOノウハウが蓄積されることで、継続的な改善がしやすくなる
• 自社の専門性や業界理解を活かしたコンテンツが作りやすくなる

ただし、内製化を進めるには、一定のSEOスキルや知識を持つ人材が必要です。スキルが不十分なまま無理に対応すると、かえって作業効率が落ちたり、成果が出ずにコストが増加したりする恐れもあります。

そのような場合は、SEO支援サービスを活用することで、内製化を実現できます。「ミエルカSEO」は、競合分析・学習コンテンツ・カスタマーサクセス支援を組み合わせたSEO支援ツールです。すでに1,900社以上が導入しており、Web施策の内製化によるコスト削減と成果改善を実現しています。

以下のページで詳しく紹介しているので、内製化を検討している方はぜひ一度ご覧ください。

※関連サービス：Faber CompanyのSEOツール「ミエルカSEO」

SEO対策を内製化し、高い費用対効果を実現した事例

SEOは専門業者に外注するだけでなく、ツールやノウハウを活用して自社内で運用（内製化）することでも、十分に成果を出すことが可能です。特に、適切な支援ツールと体制を整えることで、コストを抑えながら効果的な集客やCV獲得を実現する企業も増えています。

ここでは、SEO支援ツール「ミエルカSEO」を導入し、内製体制を構築したことで高い費用対効果を達成した2つの企業事例をご紹介します。

デジタル化推進とCV数5倍の実現事例（日本コンベンションサービス様）

日本コンベンションサービス株式会社では、従来の営業手法に限界を感じ、Webサイトを活用したSEO中心のデジタルマーケティングに取り組みました。Web経由での問い合わせ（CV）数の増加を目指し、まずはコーポレートサイトを全面リニューアル。UI/UXの見直しに加え、スマホ対応や情報設計の改善を実施しました。

加えて、ミエルカSEOを導入し、SEOコンテンツの内製化を推進。社内勉強会でSEOリテラシーを育成しながら、以下のような施策を展開しました。

• ミドルワードを狙ったコンテンツ制作
• LPとの連携による導線設計の最適化
• 信頼性を高める事例コンテンツの活用
• 社内の意識改革を目的とした勉強会の実施
• ツール活用による検索意図の可視化と精度向上

その結果、Web経由の問い合わせ数は3年間で約5倍に増加。特に「オンラインイベント」などのミドルワードで検索順位が大きく上昇し、リスティング広告への依存度を下げながら安定した集客を実現しています。

※関連事例：3年でCV数5倍 |日本コンベンションサービスのミエルカ導入事例

コスト削減とリード獲得数の向上事例（インフォコム株式会社様）

インフォコム株式会社では、介護領域の新規事業の集客強化を目的に、オウンドメディアを立ち上げ、SEOを軸とした施策に取り組みました。立ち上げ初期から「ミエルカSEO」を導入し、担当者1名でも内製体制を確立。ミエルカ大学でSEOノウハウを学びながら、記事構成案作成や外部ライター連携による制作体制を構築しました。

• オウンドメディア立ち上げと同時にSEOツールを導入し、内製体制を確立
• 検索ニーズに基づく記事の制作
• 外部ライターと役割分担し、構成案～原稿作成を効率的に分業
• 月20本ペースで600本以上のコンテンツを蓄積し、量と質を両立
• ホワイトペーパーやメールマーケティングにコンテンツを活用し、ナーチャリングにも展開

その結果、SEO・オウンドメディア経由でのリード獲得数は飛躍的に向上しました。下図のとおり、「人事労務ナビ」経由のCV数（＝リード獲得数）は、2022年10月時点と比較して2024年1月には月間ベースで10倍以上に増加。あわせて、中間KPIとして設定されている「サービスサイトへの送客数」も4倍に拡大しており、オウンドメディアが成果に直結する強力なチャネルへと成長しています。

また、獲得効率の面でも注目すべき成果が出ています。SEO・オウンドメディア経由のリード獲得数はWeb広告の約1.4倍で、獲得単価は広告のわずか3分の1。費用対効果という観点でも、オウンドメディア施策の優位性が明確に示されました。

※関連事例：Web広告の3分の1の費用で1.4倍のリード数を獲得した手法 | インフォコム株式会社のミエルカ導入事例

費用対効果の高いサービスを選び、SEO施策を成功させる

本記事では、SEO対策にかかる費用の相場や、サービスの選び方、費用対効果の考え方までを幅広く解説してきました。SEOは即効性こそありませんが、一度軌道に乗れば継続的に集客とコンバージョンをもたらす“資産型”の施策です。

だからこそ、初期の段階で費用対効果の高いサービスを選び、適切な施策設計と実行体制を整えることが成功のカギになります。

「ミエルカSEO」は、記事制作・SEO分析・社内教育までを一元化し、内製化と成果創出を同時に支援できるSEOツールです。着実にSEO施策で成果を出せるように、多面的なサポートを提供します。

以下のページでは、ミエルカSEOの「サービス内容」、「機能説明・成功事例」、「料金プラン」をまとめた資料を配布しています。SEO内製化にご興味のある方は、ぜひ一度ご覧ください。

※ミエルカSEO（ツール）の資料を読む