SEO対策にかかる費用は、施策や委託形態によって大きく異なります。サイト設計、コンテンツ制作、内部施策、外部施策など。施策ごとの相場を把握することが、ムダのない予算設計の第一歩。
本記事では、コンサルティング費用の効果を最大限上げるコツも事例つきで解説します。

※関連記事：
・コンテンツSEOにおける記事制作の費用相場は？
・【2026年】SEOとは？AI時代にも効くSEOの基本・対策をわかりやすく解説
※関連サービス：Faber Company（ファベルカンパニー）のコンサルティング｜SEO・GEO（通称AI SEO、LLMO）

SEO対策の費用相場【早見表】

SEO対策を外部に依頼する場合の費用は、依頼する施策によって大きく異なります。サイト設計や内部SEOのように一括で費用が発生する施策もあれば、コンテンツSEOのように記事単位、外部SEOのように月額で費用が発生する施策もあります。

まずは、SEO対策の種類ごとの費用相場を一覧で確認してみましょう。

実際の費用は、サイトの規模や依頼する施策、対応範囲などによって変わります。そのため、費用相場だけでなく、料金にどこまでの支援が含まれているかを確認することが重要です。

以下では、それぞれのSEO対策の内容と費用相場について詳しく解説します。

サイト設計施策（10〜100万円以上）

サイト設計施策とは、SEOの視点からWebサイト全体の構造を見直し、検索エンジンとユーザーの両方にとって最適な形に整える取り組みです。具体的には以下のような施策が含まれます。

• SEOに適したサイト構造の設計・改善
• 内部リンクの整理によるページ間の導線強化
• クローラーが巡回しやすいサイト設計の構築
• ヒートマップやアクセス解析ツールを活用した導線改善の提案（数万〜/月）

費用は10〜100万円以上で、新規サイトをゼロから設計するのか、既存サイトを部分的に改善するのかによって変動します。また、サイトの規模やページ数、調査・分析する範囲が広くなるほど必要な工数も増えるため、大規模サイトでは100万円を超えるケースもあります。

サイト設計は、その後のSEO施策全体の効果を左右する重要な土台となります。中長期的に安定した成果を得るためにも、計画的な設計が求められます。新規サイトの立ち上げやリニューアルを行う場合は、制作後に修正するのではなく、設計段階からSEOを考慮しておくことが重要です。 

コンテンツ施策（コンテンツSEO）（5〜10万円/記事）

コンテンツSEOは、ユーザーの検索ニーズに応えるコンテンツを継続的に制作し、検索エンジン経由で集客を図る施策です。新規記事の制作だけでなく、対策するキーワードの選定や記事構成の作成、既存記事のリライトなども含まれます。

コンテンツSEOを外注する場合は、記事単位で料金が発生するケースが一般的です。ただし、記事制作には構成案の作成やライティング、監修、作図、HTML化など複数の工程があり、どこまで依頼するかによって必要な費用が異なります。主な費用の内訳は以下の通りです。

例えば、専門性の高いテーマでは、一般的な記事よりも調査や構成設計に時間がかかるほか、内容の正確性を担保するために専門家による監修が必要になる場合があります。また、図解を多く制作したり、CMSへの入稿・公開まで依頼したりすれば、その分費用も加算されます。 

すべての工程を外注するとコストが高くなりますが、構成案の設計やHTML投稿など一部を内製化することで、全体の費用を抑えることが可能です。一方で、社内にSEOの知識や制作リソースが不足している工程まで無理に内製化すると、品質や制作スピードに影響する可能性があります。

そのため、自社で対応できる工程と専門会社・ライターなどへ依頼する工程を整理し、内製・外注のバランスを見極めることが、費用対効果を高めるポイントとなります。

当社の「ミエルカ（MIERUCA）」は、そうした内製化のためのツールとしてもご活用いただけます。SEOの改善点を洗い出し、競合サイトとの比較、CV向上施策の提案などを「無料サイト診断」にて提供していますので、内製化に興味のある方は、お気軽にご利用ください。

※コンテンツSEOにおける記事制作の費用相場は、以下の、当社You Tubeもご覧ください↓

内部SEO施策（50万円～/回 ※サイト規模による）

内部SEO施策とは、Webサイトの内部構造やソースコードを最適化し、検索エンジンから正しく評価されやすい状態に整えるための取り組みです。主な作業内容は以下の通りです。

• タイトルタグ、見出しタグ（Hタグ）などHTMLタグの最適化
• 内部リンク構造の最適化
• パンくずリストやサイト内ナビゲーションの改善
• サイトマップ作成・送信
• 表示速度改善など技術的な調整（ケースによりシステム改修費用が発生）

費用相場はおおよそ50万円～/回が目安ですが、サイト規模によって変動します。ページ数が多いECサイトやポータルサイトなどでは、調査・分析するURLや確認項目が増えるため、必要な工数も大きくなります。

また、依頼内容が「サイトの課題を調査して改善案を提示するまで」なのか、「実際の改修・実装まで行う」のかによっても必要な費用は異なります。そのため、見積もりを確認する際は、調査・分析だけでなく、改善指示書の作成や実装支援など、どこまでが費用に含まれているかを確認することが重要です。

なお、現在のSEOでは内部施策だけでは十分な成果を出しにくくなっているため、コンテンツ施策や外部対策との組み合わせが重要です。ただし、検索上位を狙うには一定レベル以上の内部整備が前提条件となるため、後回しにはできない施策です。特にページ数の多いサイトでは、一つの改善を複数のページに反映できる場合もあります。サイト全体の課題を把握し、影響度の高い箇所から優先順位をつけて改善を進めることが重要です。 

※関連記事：
・SEOでのPAA（People Also Ask）とは？仕組みと活用法

外部SEO施策（数万〜/月）

外部SEO施策とは、他のWebサイトからの被リンクや、SNS・口コミなどでの言及（サイテーション）を獲得し、サイトの信頼性や評価の向上を図る施策です。内部SEOとは異なり、自社サイト外からの評価を高める取り組みが中心となります。特に、関連性や信頼性の高いサイトから自然な被リンクを獲得することが重要です。 

具体的には、以下のような施策があります。

• 被リンクを獲得しやすいコンテンツや企画の立案
• 業界サイト・外部メディアへの寄稿・掲載
• プレスリリースなどを活用したメディア露出
• SNS・UGCによるブランドやサービスへの言及促進
• 被リンク状況のモニタリング・スパムリンクの確認

外部SEO施策の費用は数万〜/月が目安です。ただし、被リンクの調査・分析のみを行うのか、コンテンツ企画やメディアへのアプローチまで支援するのかなど、依頼する内容によって費用は異なります。

外部SEOは、自社だけではコントロールしにくく、短期間で成果を得ることが難しい施策です。そのため、内部施策やコンテンツ施策でサイトの構造・内容を整えたうえで、外部からの信頼や評価を継続的に積み上げていくことが重要です。

なお、被リンクの購入や、検索順位を操作する目的で不自然なリンクを大量に獲得する「ブラックハットSEO」は避けるべきです。Googleのスパムポリシーに抵触する可能性があり、検索順位の低下など大きなリスクがあります。外部SEOでは、被リンクを人為的に増やすのではなく、有益なコンテンツの発信やメディア露出などを通じて、関連性・信頼性のあるサイトから自然な被リンクや言及を獲得することが重要です。

※関連記事：SEO外部対策とは？具体策5つ・内部施策との違い

SEO総合コンサルティング（月50万円〜程度）

SEO総合コンサルティングは、サイトの現状分析からSEO戦略の立案、施策の実行支援、効果検証まで、SEO対策全体を総合的に支援するサービスです。サイトが抱える課題や競合状況を分析し、サイト設計・コンテンツ・内部SEO・外部SEOなど、複数の施策を組み合わせながら中長期的に改善を進めます。

具体的には以下のような施策を幅広く実施します。

• サイトの現状分析（アクセス解析、競合調査）
• キーワード調査・戦略立案
• コンテンツ企画・制作支援（オプションの場合も）
• ユーザー行動解析とUX改善提案（ヒートマップ分析）
• SEO改善施策の実施支援
• 継続的なモニタリング・レポート作成

費用相場は月50万円〜が目安です。個別のSEO施策を依頼する場合と異なり、SEO全体の戦略設計から各施策の進行管理、効果検証まで継続的に支援するため、対応範囲が広くなります。

また、サイト規模やページ数、競合性、実施する施策の数などによっても費用は変動します。特に大規模なECサイトやポータルサイトなどでは、分析対象となるページやキーワードが多く、複数の施策を並行して進める必要があるため、費用が高くなる傾向があります。

なお、SEO会社によって支援範囲は異なります。戦略立案や改善提案までを行う会社もあれば、記事制作やサイト改修のディレクション、社内へのSEOノウハウの共有・内製化支援まで対応する会社もあります。

そのため、費用だけで比較するのではなく、月額料金に「どこまでの支援が含まれているのか」を確認し、自社の課題や社内リソースに合ったサービスを選ぶことが重要です。

また、サービス内容やサポート体制は業者ごとに大きく異なるため、契約前に具体的な対応内容を確認しましょう。まずは無料サイト診断の活用が手軽でオススメです。

AI検索（生成AI・LLMO・GEO）対策にかかる費用

ChatGPTやGoogle AI Overviewsなど生成AIを活用した検索の普及に伴い、AIの回答内で自社の商品・サービスが適切に紹介・引用されるための「LLMO」「GEO」と呼ばれる対策も行われるようになっています。

AI検索対策は比較的新しい領域であり、SEO対策ほど明確な費用相場が定まっているわけではありません。支援内容にもよりますが、数十万円程度から依頼できるケースがあり、継続的な分析や改善まで含める場合は月額で費用が発生することもあります。

主な支援内容としては、以下が挙げられます。

• ChatGPTやGoogle AI Overviewsなどでの自社・競合の露出状況の調査
• AIに参照・引用されやすいサイトやコンテンツへの改善
• AI上での露出状況の継続的な計測・分析

ただし、AI検索対策は従来のSEO対策とまったく別のものではありません。コンテンツの品質向上やサイト内の情報整理、外部からの評価・言及の獲得など、SEOと共通する取り組みも多くあります。

そのため、AI検索対策を依頼する際は、金額だけでなく「従来のSEO対策に何を追加して行うのか」「どのAIを対象に、どのように成果を計測するのか」を確認することが重要です。

SEO対策・3つの料金体系

SEO対策の費用は、施策内容だけでなく、契約する料金体系によっても異なります。主な料金体系は「月額固定型」「成果報酬型」「一括支払い型」の3種類です。

それぞれ費用が発生するタイミングや契約内容が異なるため、予算だけでなく、依頼したい施策やSEOに取り組む期間などを踏まえて選ぶことが重要です。

月額固定型

月額固定型とは、 年間契約などSEO施策を委託する契約期間を定め、その期間内は毎月固定で委託費用を支払うタイプです。契約期間中での目標（KPI）を定め、それに応じて毎月継続した作業が発生する場合や、納品物の数が毎月固定で決まっている場合に多く採用されます。

メリットは、毎月の支払額が一定のため、予算を立てやすいことです。また、契約期間を通じて継続的に支援を受けられるため、中長期でSEOに取り組みたい場合に適しています。

一方で、検索順位や流入数などの成果にかかわらず、契約期間中は費用が発生します。契約前に、月額料金に含まれる支援範囲や契約期間、途中解約の条件などを確認しておくことが重要です。

一括支払い型

一括支払い型とは、コンテンツ制作やサイト改善など、作業内容が明確な場合に多い料金体系です。継続契約ではなく、特定の作業に対して費用をまとめて支払う「スポット依頼」に適しています。

メリットは、必要な作業だけを依頼できるため、継続的な月額費用が発生しないことです。依頼内容と金額があらかじめ決まっていれば、必要な予算も把握しやすくなります。

一方で、当初の依頼範囲を超える作業や追加対応が必要になった場合は、別途費用が発生することがあります。見積もりの段階で、どこまでが料金に含まれているのかを確認しておきましょう。

成果報酬型

成果報酬型とは、 検索順位が一定以上に達した場合にのみ料金が発生する成果連動型の料金体系です。たとえば「検索順位が10位以内に入っている日数に応じて料金を支払う」など、結果ベースで費用が発生します。

メリットは、成果が出ていない期間には料金が発生しない契約であれば、費用を抑えやすい点です。一方で、成果の定義や課金条件については十分に確認する必要があります。 

検索順位は地域や検索時間などによって変動します。また、現在の検索結果には画像や「他の人はこちらも質問（People also ask）」など、通常の検索結果以外の要素も表示されます。そのため、オーガニック検索で10位以内に入っていても、実際には画面のかなり下部に表示され、十分な露出や流入につながらないケースがあります。このような場合でも、契約上の順位条件を満たせば料金が発生する可能性があります。 

SEO対策の費用が変わる主な要因

SEO対策の費用は、同じ施策を依頼する場合でも一律ではありません。サイトの規模や競合状況、依頼する業務の範囲などによって、必要な調査・分析や作業量が異なるためです。

特に、以下のような要因によって費用が変動します。

サイトの規模・ページ数

サイトの規模が大きく、ページ数が多いほど費用は高くなる傾向があります。調査・分析の対象ページが増えるだけでなく、サイト構造や内部リンク、インデックス状況、重複コンテンツの有無など、確認すべき範囲も広がるためです。

例えば、数十ページ程度のコーポレートサイトであれば、主要ページを中心に比較的短期間で課題を洗い出せます。一方、数万ページを抱えるECサイトやポータルサイトでは、クローラーの巡回効率やカテゴリ設計、絞り込みページの扱いなど、大規模サイト特有の論点も検討が必要です。課題の洗い出しから改善方針の策定までにかかる工数は、両者で大きく異なります。

対策するキーワードや競合性

対策するキーワードの数や競合性も費用に影響します。競合サイトが多く上位表示の難易度が高いキーワードでは、競合分析やコンテンツ制作、サイト改善など、より多くの施策を継続的に行う必要があるためです。

例えば、「地域名＋業種」のように対象が絞られたキーワードと、大手企業やメディアがひしめくビッグキーワードとでは、成果が出るまでに必要な施策の量も期間も変わります。

また、少数のキーワードだけを対象とする場合と、サイト全体で数百〜数千のキーワードを対象とする場合でも、調査・分析や順位計測、レポート作成に必要な工数は異なります。

サイトの現状・技術的な課題

現在のサイトの状態によっても、必要な作業は変わります。すでに基本的なSEO対策が施されているサイトであれば、改善ポイントを絞り込んで効率的に施策を進められます。

一方で、ページの表示速度が遅い、モバイル対応が不十分、インデックスされていないページが多いといった技術的な課題を抱えている場合は、その解消に工数がかかります。CMSの仕様によって改修が難しい場合は、エンジニアの対応やシステム面の調整が必要になり、費用が上がることもあります。

依頼する業務の範囲

SEO会社にどこまで依頼するかによっても費用は変わります。例えば、調査・分析と改善案の提示だけを依頼する場合と、記事制作やサイト改修、効果測定・レポーティングまでまとめて依頼する場合とでは、必要な費用に大きな差が出ます。

自社で対応できる業務と外注すべき業務を整理し、専門的な知識が必要な部分だけを依頼することで、費用を抑えることも可能です。例えば、改善方針の策定はSEO会社に任せ、記事の執筆やサイトの更新は社内で行うといった分担が考えられます。ただし、社内の担当者に十分なリソースやノウハウがない場合は、施策が滞って成果が出にくくなる点に注意が必要です。

コンテンツに求められる専門性

コンテンツSEOでは、扱うテーマの専門性によっても費用が変動します。専門的な知識が必要なテーマでは、一般的な記事よりも情報収集や執筆に時間がかかるうえ、対応できるライターも限られるため、1本あたりの制作単価が高くなりやすいです。

特に医療・健康、金融、法律など、ユーザーの健康や財産に大きく影響する分野（YMYL領域）では、情報の正確性や信頼性が強く求められます。医師や税理士、弁護士などの専門家による監修が必要になるケースも多く、その分の監修費用が追加で発生することがあります。

SEO会社の支援範囲・体制

SEO会社によって、提供するサービスの範囲や支援体制も異なります。担当コンサルタントによる分析・提案のみを行う会社もあれば、ライターや編集者、エンジニアなどがチームを組み、施策の実行まで一貫して支援する会社もあります。

支援体制が手厚いほど費用は高くなる傾向にありますが、その分、社内の負担を減らしながら施策を進められるというメリットがあります。

そのため、費用を比較する際は金額だけを見るのではなく、「何が料金に含まれているのか」「どこまで対応してもらえるのか」まで確認することが重要です。定例ミーティングの頻度やレポートの内容、追加費用が発生する条件なども、契約前に確認しておくと安心です。

SEO対策を外部に依頼する場合［効果最大化のコツ］

SEOを外部に依頼する際は、単純に費用を抑えるだけでなく、かけた費用に対してどの程度の成果が得られているかという「費用対効果」の視点を持つことが重要です。

料金が安くても、検索流入や問い合わせ、売上などの成果につながらなければ、費用対効果が高いとはいえません。反対に、一定の費用がかかっていても、それ以上の成果につながっていれば、投資する価値があると判断できます。そのため、SEO対策の費用を抑える際は、金額だけを基準にするのではなく、自社の課題に必要な施策を見極め、限られた予算を効果の見込める施策に配分することが大切です。

続いては、適切な外部委託先を見極めるために注意しておきたいポイントを紹介します

• 1.同業界の実績がある会社を選ぶ
• 2.コンテンツの品質をあらかじめ確認する
• 3.費用だけでは選ばない
• 4.施策の一部を試験的に依頼する
• 5.信頼できる担当者を選ぶ
• 6.外部リンク施策を推奨する会社には注意する
• 7.生成AIへの対応方針を確認する

それぞれ解説します。

コツ1. 同業界の実績がある会社を選ぶ

SEO施策を外部に委託する際は、自社と同じ業界での実績がある会社を選ぶと安心です。業界特有のキーワードの傾向やユーザー行動のパターンを把握しているため、適切な戦略提案やコンテンツ設計が期待できます。また、業界に対する理解が深ければ、打ち合わせや進行時の認識ズレも起きにくく、スムーズに施策を進めやすくなります。

同業界での実績がない企業でも、他業界での豊富な実績や提案内容に納得できるのであれば問題ありません。ただし、業界知識を持つ会社の方が、提案やサポートの精度が高いと考えられるため、初めてSEO施策を外注する方には、同業界の実績がある会社がおすすめです。

コツ2. コンテンツの品質をあらかじめ確認する

コンテンツ制作を委託する場合は、その会社の納品物やサンプルを確認し、コンテンツの品質に問題がないかをあらかじめ確認しましょう。特に、コンテンツSEOは委託費用が安すぎると、コタツ記事（未経験者が執筆する記事）などの品質の低い納品物が提出される可能性があります。

コンテンツの品質を確認するには、過去の納品物やサンプルを参考として見せてもらうほか、テストライティングを実施するといった対策も有効です。

また、委託後に納品された成果物に対してコピーチェック機能を利用し、既存の外部コンテンツを模倣していないかを確認することも忘れないようにしましょう。

コツ3.費用だけでは選ばない

SEOの外注先を選ぶ際に、価格の安さだけで判断するのは非常に危険です。近年は低価格を打ち出す企業も多く見られますが、その多くは作業範囲が限定的であったり、コンテンツの品質に問題があるケースもあります。低品質なコンテンツや施策は、検索エンジンからの評価を下げてしまう恐れがあります。

そのため、外注先を選ぶ際は費用だけでなく、実績や品質、提案内容の妥当性を含めた総合的な視点が欠かせません。

コツ4.施策の一部を試験的に依頼する

どれだけ慎重にサービスを選んでも、実際に依頼してみないとわからない部分もあります。そのため、はじめにキーワード調査や競合分析、記事制作など、小規模な業務からお試しで依頼することをおすすめします。

試験的に依頼することで、以下のような点を具体的に確認できます。

• 担当者の対応スピードや丁寧さ
• 成果物の品質と再現性
• 提案内容の実用性や納得感

そのうえで、継続的に依頼すべきか、長期的なパートナーとして信頼できるかを冷静に見極めることが重要です。

コツ5. 信頼できる担当者を選ぶ

SEO施策を外部委託する際は、サービス内容だけでなく「誰が担当するか」も非常に重要な判断ポイントです。たとえサービス自体が優れていても、担当者の対応次第では、期待する成果が得られない可能性があります。

たとえば、問い合わせへの返答が遅かったり、説明内容が一貫せず何度も変更されたりすると、連携がうまくいかず、施策の進行にも支障が出てしまいます。

SEOは短期で完結する施策ではなく、中長期にわたって継続的に取り組む必要がある分野です。そのため、担当者とのやり取りや進捗確認がスムーズに行えるかどうかは、成果を大きく左右します。

商談や初回打ち合わせの段階から、レスポンスの速さや説明の明確さに注目し、担当者が信頼できるかどうかを慎重に見極めることが重要です。

コツ6. 外部リンク施策を推奨する会社には注意する

SEO施策において外部リンクの購入や自作自演による被リンク施策は、Googleのガイドラインに違反する行為です。このような施策を実施すれば、検索順位の大幅な下落やインデックス削除といった重大なペナルティを受けるリスクがあります。そのため、外部リンクの購入などを安易に提案してくるSEO業者には注意が必要です。

SEO施策では自然なリンクの獲得が重要です。施策内容を確認し、ガイドラインに準拠した自然なリンク獲得を重視しているかどうかをチェックしましょう。

コツ7.生成AIへの対応方針を確認する

近年、ChatGPTなどの生成AIを活用したコンテンツ制作が広がっています。制作会社の中には、生成AIを活用することで制作工数を削減し、スピーディにコンテンツを提供しているところも増えています。

しかし、AIが出力したテキストには事実誤認や文脈のズレ、不正確な表現が含まれることもあるため、人の目によるチェックが不可欠です。

SEO施策を外注する際には、「生成AIを活用しているか」、「活用している場合は、編集者や専門家によるチェックが適切に実施されているか」などを確認しましょう。

SEO対策の費用を抑える方法

SEO対策は、成果が中長期にわたって続く“資産型”の施策である一方、進め方を誤ると無駄なコストが膨らむ可能性もあります。

ここでは、効果を保ちながらコストを抑えるための具体的な方法を2つ紹介します。

方法1.サービスを一括で委託する

SEO施策のコストを抑える方法の一つが、複数の業務を1社にまとめて委託することです。

SEO施策では、コンテンツ制作、サイト設計、外部SEO施策等、様々な施策が求められます。これらの施策を別々の業者に委託すると、以下のような問題が想定されます。

• 施策全体の進捗や品質を自社側で都度管理・調整する必要がある
• 業者ごとに進行方法や優先順位が異なり、連携が取りづらい
• 同じ作業が重複する、あるいは抜け漏れが発生するリスクが高まる

このような問題により、コストの増加や品質低下を招く恐れがあるのです。

すべての施策を一社にまとめて委託することで、戦略立案から施策実行、進行管理までを一貫して任せることができます。これにより、施策全体の整合性を確保しやすくなります。また、業者側も全体像を把握した上で対応できるため、判断や対応のスピードが上がり、スムーズな進行が可能です。

結果として、施策全体のムダが削減され、コストパフォーマンスの高いSEO運用を実現できるでしょう。

方法2.部分的に内製化する

SEO施策の一部を内製化し、自社で対応できる業務と外注すべき業務を明確に切り分けることで、外注コストを抑えることが可能です。内製化にはコスト削減だけでなく、以下のようなメリットもあります。

• PDCAをスピーディに回せるため、施策の実行スピードが向上する
• 社内にSEOノウハウが蓄積されることで、継続的な改善がしやすくなる
• 自社の専門性や業界理解を活かしたコンテンツが作りやすくなる

ただし、内製化を進めるには、一定のSEOスキルや知識を持つ人材が必要です。スキルが不十分なまま無理に対応すると、かえって作業効率が落ちたり、成果が出ずにコストが増加したりする恐れもあります。

そのような場合は、SEO支援サービスを活用することで、内製化を実現できます。「ミエルカSEO」は、競合分析・学習コンテンツ・カスタマーサクセス支援を組み合わせたSEO支援ツールです。すでに1,900社以上が導入しており、Web施策の内製化によるコスト削減と成果改善を実現しています。

以下のページで詳しく紹介しているので、内製化を検討している方はぜひ一度ご覧ください。

※関連サービス：Faber CompanyのSEOツール「ミエルカSEO」

SEO対策を内製化し、高い費用対効果を実現した事例

SEOは専門業者に外注するだけでなく、ツールやノウハウを活用して自社内で運用（内製化）することでも、十分に成果を出すことが可能です。特に、適切な支援ツールと体制を整えることで、コストを抑えながら効果的な集客やCV獲得を実現する企業も増えています。

ここでは、当社・Faber CompanyのSEO支援ツール「ミエルカSEO」を導入し、内製体制を構築したことで高い費用対効果を達成した2つの企業事例をご紹介します。

事例１.デジタル化推進とCV数5倍の実現（日本コンベンションサービス様）

日本コンベンションサービス株式会社では、従来の営業手法に限界を感じ、Webサイトを活用したSEO中心のデジタルマーケティングに取り組みました。Web経由での問い合わせ（CV）数の増加を目指し、まずはコーポレートサイトを全面リニューアル。UI/UXの見直しに加え、スマホ対応や情報設計の改善を実施しました。

加えて、ミエルカSEOを導入し、SEOコンテンツの内製化を推進。社内勉強会でSEOリテラシーを育成しながら、以下のような施策を展開しました。

• ミドルワードを狙ったコンテンツ制作
• LPとの連携による導線設計の最適化
• 信頼性を高める事例コンテンツの活用
• 社内の意識改革を目的とした勉強会の実施
• ツール活用による検索意図の可視化と精度向上

その結果、Web経由の問い合わせ数は3年間で約5倍に増加。特に「オンラインイベント」などのミドルワードで検索順位が大きく上昇し、リスティング広告への依存度を下げながら安定した集客を実現しています。

※事例全文はこちら：
3年でCV数5倍 |日本コンベンションサービスのミエルカ導入事例

事例２.コスト削減とリード獲得数の向上（インフォコム株式会社様）

インフォコム株式会社では、介護領域の新規事業の集客強化を目的に、オウンドメディアを立ち上げ、SEOを軸とした施策に取り組みました。立ち上げ初期から「ミエルカSEO」を導入し、担当者1名でも内製体制を確立。ミエルカ大学でSEOノウハウを学びながら、記事構成案作成や外部ライター連携による制作体制を構築しました。

• オウンドメディア立ち上げと同時にSEOツールを導入し、内製体制を確立
• 検索ニーズに基づく記事の制作
• 外部ライターと役割分担し、構成案～原稿作成を効率的に分業
• 月20本ペースで600本以上のコンテンツを蓄積し、量と質を両立
• ホワイトペーパーやメールマーケティングにコンテンツを活用し、ナーチャリングにも展開

その結果、SEO・オウンドメディア経由でのリード獲得数は飛躍的に向上しました。下図のとおり、「人事労務ナビ」経由のCV数（＝リード獲得数）は、2022年10月時点と比較して2024年1月には月間ベースで10倍以上に増加。あわせて、中間KPIとして設定されている「サービスサイトへの送客数」も4倍に拡大しており、オウンドメディアが成果に直結する強力なチャネルへと成長しています。

また、獲得効率の面でも注目すべき成果が出ています。SEO・オウンドメディア経由のリード獲得数はWeb広告の約1.4倍で、獲得単価は広告のわずか3分の1。費用対効果という観点でも、オウンドメディア施策の優位性が明確に示されました。

※事例全文はこちら：
Web広告の3分の1の費用で1.4倍のリード数を獲得した手法 | インフォコム株式会社のミエルカ導入事例

費用対効果の高いサービスを選び、SEO施策を成功させる

本記事では、SEO対策にかかる費用の相場や、サービスの選び方、費用対効果の考え方までを幅広く解説してきました。SEOは即効性こそありませんが、一度軌道に乗れば継続的に集客とコンバージョンをもたらす“資産型”の施策です。

だからこそ、初期の段階で費用対効果の高いサービスを選び、適切な施策設計と実行体制を整えることが成功のカギになります。

「ミエルカSEO」は、記事制作・SEO分析・社内教育までを一元化し、内製化と成果創出を同時に支援できるSEOツールです。着実にSEO施策で成果を出せるように、多面的なサポートを提供します。

以下のページでは、ミエルカSEOの「サービス内容」、「機能説明・成功事例」、「料金プラン」をまとめた資料を配布しています。SEO内製化にご興味のある方は、ぜひ一度ご覧ください。

※ミエルカSEO（ツール）の資料を読む